こんなに高い。経営陣の標的型メールの開封率

標的型メールでのセキュリティ被害増えています。企業としてはこの標的型メールへの対策を行っていかなければなりません。とはいえ、なかなか難しいんです。標的型メールへの対策。

そんなことを示すようなデータがあったのでご紹介しますね。

ads by google

こんなに高い。経営陣の標的型メールの開封率

image

野村総合研究所が調査した、経営陣が標的型メールを開封する率のデータというのがあります。

あなたはどのくらいだと思いますか?

答えは

3割

です。

これは日本企業を対象にした標的型メールの訓練での結果。

対象は標的型メールの演習サービスを受けた金融業などの50社が対象。野村総合研究所のサービスを受けている会社ということなので、まぁ、そこそこの規模の会社と言えそうです。

方法としては、2014年4月から2015年3月までに14万通のメールを送信して開封率を計算したもの。

結構、大規模に長期間の調査だったようです。

3割という数字は高い?低い?

3割だけだとちょっと高いのか、低いのかピンとこないですよね。

なので、従業員との対比でこの数字を分析すると経営陣は従業員に比較して1.5倍

従業員は19%に対して、役員などの経営陣は31%という結果。

日本の経営陣のセキュリティ危機意識の低さと、セキュリティ対策への関心の低さがうかがえる結果になってしまいました。

理由としては経営陣の年齢が高いことによるIT系知識の乏しさと、そもそものセキュリティ意識の低さと言えそうと分析しています。

もしかしたら、あなたもこの調査の対象だったりして。

標的型メール対策の難しさ

年齢層が高い人たちの知識と意識の低さというものもあると思いますが、従業員でも2割の人は開封する可能性があるということになります。

5人に1人です。

この結果から言えることは、標的型メールへの対策と言うのはかなり難しいということです。

名指しで届いたメールを開封しない、というのは仕事にも影響してしまう可能性があるので、開封しないわけにはなかなかいかないですよね。

セキュリティ担当者としては、頭が痛い問題ですが、「ある程度は開封してウイルス等に感染する可能性があるもの」という方向性で、そこから被害が出ない、広がらない方向での対策というものを考えた方が良いかもしれませんね。

ads by google

シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

フォローする

ads by google

コメントをどうぞ

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

CAPTCHA